溶接製作品の寸法公差|図面の「±」と許容範囲を発注前に確認
配管の支持金物や溶接製作品を発注するとき、図面の寸法値だけでなく、どこまでの寸法差が許されるかも確認が必要です。「100mm」と「100±1mm」では、読み取れる情報が異なります。また、許される幅が同じでも、上限と下限の位置が違う場合があります。具体的な読み取り例で整理します。
許容差と公差を分けて読む
許容差は、基準となる寸法に対して許される上限・下限との差を表します。公差は、その上限と下限の間の幅です。例えば「100±1mm」なら、許容される寸法範囲は99〜101mmで、公差の幅は2mmとなります。会話で「公差1mm」とだけ伝えると、±1mmなのか、幅全体が1mmなのか曖昧になるため、図面の表記をそのまま共有することが大切です。
説明例:同じ幅2mmでも、許容される寸法は違う
次は読み方を示す仮想例で、溶接製品への推奨値ではありません。例Aは基準100mm、上の許容差+1mm、下の許容差−1mmで、範囲は99〜101mmです。例Bは基準100mm、上の許容差+2mm、下の許容差0mmで、範囲は100〜102mmです。どちらも公差の幅は2mmですが、99.5mmはAの範囲内、Bの範囲外です。「幅が同じだから同じ指示」とは扱えません。これは寸法範囲の読み取り例であり、実測値の合否判定では測定条件も確認します。
個別の±がなくても、自由に決めてよいわけではない
寸法の近くに許容差が書かれていない場合は、図面の一般注記、指定された普通公差、仕様書や合意事項を確認します。何も確認せず、別の製品や他社の標準値を当てはめないことが重要です。逆に、表示された小数点の桁数だけから、厳しい精度を要求されていると決めつけるのも避けます。適用する基準が不明なら、製作前に設計・発注側へ確認します。
どこを、どの状態で測るかもそろえる
打合せでは、寸法の両端となる面や位置、完成品のどの段階で確認するか、測定方法を整理します。測定値は温度や測定時の力などの影響を受けるため、目盛が細かい測定器なら必ず正しく判定できるとは限りません。図面と検査記録を照合できるよう、重要な寸法を明確にしておきましょう。要求精度が工程や費用に関係する場合も、必要な機能を設計側と確認してから条件を決めます。
参考:オーエスジー「公差とは? 許容差とは?」、キーエンス「公差とは?」、キーエンス「公差と測定精度について」
溶接によって寸法が変化する理由は、溶接変形の解説でも紹介しています。