溶接資格は名称だけで判断しない｜ISO 9606-1を例に確認したいこと
「溶接の資格がある」という言葉だけでは、個々の工事で必要な条件までは分かりません。ISO 9606-1に基づく溶接技能者資格を例に、発注前に確認したい点を整理します。
ISO 9606-1と国内規格の資格は別の制度
日本溶接協会は、ISO 9606-1に基づく溶接技能者の資格を、JISやWESなど国内規格に基づく資格とは別のものとして案内しています。名前が似ていても、同じ資格として読み替えないことが大切です。仕様書に求められる規格が書かれている場合は、その記載を省略せずに共有しましょう。
溶接方法や試験材などの区分を見る
同協会の制度では、溶接方法に加え、板か管か、材質、厚さ、姿勢、裏当て金の有無などによって評価試験が区分されます。資格名だけを聞くのではなく、証明書に記載された内容と、予定する作業の条件を照らし合わせることが確認の出発点です。この記事の説明だけで適用範囲を判定せず、証明書と該当規格で確認します。
実際の工事で認められるかを事前に確認
日本溶接協会も、発行された適格性証明書が実際の溶接作業で認められるか、事前確認が大切だとしています。資格の保有と、特定工事の要求を満たすことを同一視しないようにしましょう。発注側の要求が曖昧な場合は、必要な規格・資格種別・提出書類を先に整理すると、着工直前の行き違いを減らせます。
相談時は要求条件と資料を一緒に
溶接工事の相談では、対象部材と作業内容に加えて、指定されている資格や提出書類があればお知らせください。匠斗溶研株式会社では、提示された条件に沿って対応可否を個別に確認します。本稿は資格確認の一般的な考え方であり、当社の特定資格の保有を示すものではありません。
参考：日本溶接協会「ISO 9606-1溶接技能者 制度紹介」
https://www.jwes.or.jp/qualifications/iso-9606-1/scheme/